グローバルな進路が見つかる

海外で学んだのち、そのまま現地での就職を希望する人は多いですね。

もちろん就職できる可能性はありますが、事前に知っておいたほうがいいこともあるので、その点についてお話しておきましょう。

そのまえに、帰国生が海外から日本の大学に進学を希望する理由について触れておきますね。

個々により事情は異なるので、一般的なものとして読んでください。

1.滞在ビザとの兼ね合い

海外で駐在をしている親御さんの帰国が決まると、駐在に同行した子供も滞在ビザがなくなるので帰国しなければなりません。

しかし、子供の学校のきりがいいときに帰国になるとは限らないので、高校卒業を機に子供だけ、あるいは母子で帰国するケースはとても多くなっています。

2.日本の大学に志望学部がある

希望する学部によっては、日本の大学が海外の大学よりも優れている、あるいは現地の大学に学びたい学部がないという理由で日本の大学を選択することもあります。

3 .就職の希望先が日本にある

希望している就職先が日本である場合、やはり日本の大学で学び就職活動をするのが一番スムースな流れです。

企業のグローバル化に伴い、海外の大学で学んだ人たちが日本の企業に就職することも盛んになってくることが予想されますが、現状では学生時代に日本社会の常識やマナー、考え方を学んでおいたほうがいいという意識もいまだに強いのかもしれません。

いっぽうで、海外の大学を卒業後、日本で就職したいという人もいますが、一流大学はともかく日本であまり知られていない大学の場合、企業がその大学のレベルを推し量ることができず採用に至らないというケースも少なくありません。

企業も人材もグローバル化する移行期の現在、このような問題も起こりがちなのです。

4.日本企業における現地採用の雇用条件

海外の大学を卒業し、現地にある日本企業に就職するケースも考えられます。

この場合、日本で採用された駐在の日本人と現地採用の日本人とでは、日本採用者のほうが給与などの雇用条件がいいのが一般的です。

海外の駐在家庭はそのことを十分に理解しているので、卒業後を考えて日本の大学を選択するケースが多いのも事実です。

5.海外大学は学費が高い傾向にある

日本の大学は留学生でも学費は同額ですが、海外の大学の場合、通常現地の学生の何倍もの学費がかかります。

たとえば、オーストラリアの国立大学だと年間授業料は70～100万円ほどですが、留学生の授業料はおよそ3倍。アメリカやイギリスでは私立大学が多いので、それ以上になってしまいますね。

学費に加え生活費なども考えると、帰国したほうがいいという選択になる場合もあります。

6.帰国生枠で受験する場合

志望大学の帰国生枠の条件を満たすために留学をしている場合は、高校卒業後帰国し、受験することになります。

つぎに、海外の大学で学び、現地で就職を希望する場合に知っておくべきことをお話します。

1.ビザ取得の難しさ

大学を卒業しても、就業ビザを取得するのはなかなか難しいようです。

国や希望する職種にもよりますが、就職先が見つからなければ就業ビザもとることができません。

大学を卒業したら学生ビザも切れてしまうので、就業ビザが取れなければ帰国せざるを得なくなります。

2.海外も就職難の傾向

海外でも、条件のいい仕事を見つけるのはなかなか難しい状況です。

大学の最終学年になってすぐに就職活動をはじめ、30社ほどに履歴書を送ったという話もよく聞きますし、成績優秀で卒業したものの、コネクションがないために希望の職種に就けないこともあります。

日本人が就きやすい業種に観光業など日本人絡みの仕事がありますが、日本からの入国者が減れば仕事も減ってしまいます。

医師や弁護士、看護師などのスペシャリストは、資格があるので就職しやすそうですが、現地の人を優先して採用する傾向もあるので確実ではありません。

理系の研究職は仕事は見つけやすいようですが、技術と知識があればどの国でも働けるため、海外からの応募も少なくありません。そのため、要求される専門的な力が十分にないと就職競争に勝ち残ることは難しいといえます。

3.即戦力としてのアピール

日本では新卒の採用が当たり前ですが、海外では新卒より即戦力を求める傾向があります。

既卒でその分野の現場経験者が有利になるため、新卒者は大学在学中からボランティアやインターンシップなどで職場経験を積み、その実績により即戦力になることをアピールしていくことになります。

自分の希望に合った仕事を見つけることは、どの国であっても容易ではありません。

具体的な道を決めるのはこれからのようですが、まずは英語の力をつけておき、目指す分野が決まったら、どこで学ぶことが必要なのかを考え、実行し、力を蓄えておくことが大切です。

そして、はじめから希望の就職先に勤めることに固執せず、着実にキャリアアップできる仕事を経験しながら、最終的に希望の仕事に就く、という考え方が必要になってきます。